最近よく耳にする「DX」
DXソリューション、DX実現、DX化など、あらゆる場面で使われているキーワードです。
みんな使ってるけど結局DXってなんだっけ？と、どのような場面で活用されるものなのか詳しく理解できている方も多いのではないでしょうか。
今回の記事ではそんなDXについて詳しく解説していきたいと思いますので、DXについて知りたい方やDXの詳しい概要について知りたい方は是非最後まで読んで参考にしてみてください。
DXとは？
DXはデジタルトランスフォーメーションの略で、主に企業のAIやIoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、企業の業務フローの改善、新たなビジネスモデルの創出を実現させることを意味しています。
また、新たなビジネスモデルの創出に使われるだけではなく、レガシーシステムの脱却や企業の風土改革などを実現するためにも使用されています。
現在DXの推進をおこなっている企業も多く、DX推進はあらゆる企業にとって、変化の激しい時代の中で市場における競争優位性を保ち続けるために必要な重要なテーマとして扱われているのです。
DXの本来の意味
デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）は直訳すると「デジタル改革」という意味です。
DXは本来ビジネスの領域に限って使われる言葉ではなく、デジタル技術を現代の社会により浸透させ人間の生活をより良い者に変革することを目指し使われていました。
つまり、広義的な意味を持っているのです。
DXという言葉が生まれた理由
DXという言葉はスウェーデンにあるウメオ大学の教授「エリック・ストルターマン」によって提唱された概念です。
DXという概念の本来の意味は「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」といった内容のものでした。
ただ単にDXは変革を起こすのではなく、デジタル技術による破壊的な変革を意味しており、別名「デジタルディスラプション」とも呼ばれています。
これは悪い意味ではなく、既存の価値観や枠ぶみを根底から覆すのような革新的なイノベーションとされているのです。
今DXが重要視されている理由
DXが注目を集め始めたのは2018年ごろで、経済産業省が「DXレポート 〜ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開〜」という
この資料の中の「2025年の崖」問題が指摘され始めたからです。
この資料の中には2025年を節目に多くの企業の前に立ちはだかる問題に対する指摘がされているのです。
例えば以下の指摘が挙げられます。
・既存基幹システムの老朽化に対して、デジタル市場の拡大とともに増大するデータ
・メインフレームの担い手の高齢化による世代交代の必要性
・テクノロジー進化に伴うIT人材の不足
特にこの資料の中で強調されているのが2025年までにシステム刷新を集中的に推進する必要性についてであり、もしもの時に備えてシステムをブラックボックス化したり膨大なデータを活用しきれなかったりなどの問題です
あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起ころうとしています。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）をスピーディーに進めていくことが求められています。
このような中で、我が国企業においては、自らDXを進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組みが見られます。しかしながら、PoC（Proof of Concept:概念実証。戦略仮説・コンセプトの検証工程）を繰り返す等、ある程度の投資は行われるものの実際のビジネス変革には繋がっていないというのが多くの企業の現状です。
経済産業省 産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進
新型コロナウィルスの蔓延によりよりDXかに対する目が強くなった
2020年に爆発的に広がった新型コロナウィルスにより企業を取り巻く環境が大きく不安定になりました。
迅速な環境の変化やシステムや企業文化を変革化していくことが取り組むべきDXの本質的な課題と経済産業省は捉えています。
近年では脱炭素やグリーントランスフォーメーションなどにも注目が集まっており、業界や業種を問わず、枠を超えた取り組みを実現することが重要であると考えられているのです。
DX推進に必要な人材
DXを進めていくにはどのような人材が必要になるのでしょうか。
実際にDXを推進しようとは考えているが、具体的にどのような人材を確保するべきなのかわからない方も多いと思います。
また、DXを推し進めるにあたりその企業がどのような課題を抱えているのかについても把握するべきであるため、各分野のプロフェッショナルが集まる必要があります。
では実際にDXを推進するにはどのような人材が必要になるのでしょうか。
DXを推進するにあたり、その分野に特化した人材の確保は大変重要で、特にプロデューサー、ビジネスデザイナー、アーキテクト、データサイエンティスト、UXデザイナー、エンジニアなど6つの職種が重要になると考えられているのです。
まとめ
DXは日本のみならず世界中で注目され始めている概念です。
言葉は聞いたことあるけど、詳しくDXについて知らないといった方も多かったのではないでしょうか。
DX自体は2006年ごろに誕生した概念で古い概念ではありません。
今後、日本にある古い文化が残っている企業やDXが進められていない企業などがどんどん変革を加えていくかもしれません。
その変革についていけるようにDXについて少しでも知識をつけておくことをおすすめします。
少しでもDXについて理解を深め変わり続ける社会や会社についていけるようにしましょう。